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黄金の復興計画 成長を阻む道路不要論から脱却せよ 単行本 – 2011/9/1

4.0 5つ星のうち4.0 4個の評価

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購入オプションとあわせ買い

デフレ不況、東日本大震災で痛手を負った日本経済だが、復興需要でデフレギャップは解消され、これからは黄金の10年が待っているはずだ。しかし、それを阻むものがある。その正体はなにか。
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商品の説明

著者について

1969年生まれ。東京都立大卒。外資系IT企業などに勤務した後、中小企業診断士として独立。ブログ「新世紀のビッグブラザーへ」が人気を呼び、出版・講演活動を行うようになる

登録情報

  • ASIN ‏ : ‎ 4048851047
  • 出版社 ‏ : ‎ 角川書店(角川グループパブリッシング) (2011/9/1)
  • 発売日 ‏ : ‎ 2011/9/1
  • 言語 ‏ : ‎ 日本語
  • 単行本 ‏ : ‎ 236ページ
  • ISBN-10 ‏ : ‎ 9784048851046
  • ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4048851046
  • カスタマーレビュー:
    4.0 5つ星のうち4.0 4個の評価

著者について

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三橋 貴明
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作家・経済評論家。中小企業診断士。1994年、東京都立大学(現:首都大学東京)経済学部卒業。外資系IT企業ノーテルをはじめNEC、日本IBMなど を経て2008年に中小企業診断士として独立、三橋貴明診断士事務所を設立した。現在は、経済評論家、作家としても活躍中。2007年、インターネットの 掲示板「2ちゃんねる」において、公開データの詳細な分析によって韓国経済の脆弱な実態を暴く。これが反響を呼んで『本当はヤバイ!韓国経済』(彩図社) として書籍化されて、ベストセラーとなった(「BOOK著者紹介情報」より:本データは『 経済ニュースが10倍よくわかる「新」日本経済入門 (ISBN-13: 978-4776206187)』が刊行された当時に掲載されていたものです)

カスタマーレビュー

星5つ中4つ
5つのうち4つ
4グローバルレーティング

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上位レビュー、対象国: 日本

2012年3月8日に日本でレビュー済み
本書を読むことで、社会(ニュース)の裏側が読めて楽しかった。

日本の政権の歴史から道路行政を読み解く話や道路不要論の根拠、諸外国と比べたときの日本の道路 の脆弱さ、道路の役割と必要性について…などなど、たくさんのことが勉強になった。

田中角栄の日本列島改造計画に始まった大規模なインフラ整備は、97年の橋本政権によって終焉を迎え、その後は道路不要論が世の中に蔓延するようになった。
その根拠とされる可住地面積あたりの道路の長さという基準は日本独自のもので、世界には通用しない。
また効率を考えすぎた日本のB/C分析は、世界でのそれは生産性まで加味されたものであり、ここでも日本と世界の道路に対する考えが違う。
自然災害の多い日本は、万が一のことを備えた道路造りが求められる。
景気が悪い日本は、産業発展のために高速道路を充実させなければならない。
このような内容だった。

これから社会をみるときに、この本で勉強したことは新たな視点として役立つだろう。

余談だが、最後の座談会は同じ主張の持ち主の寄合いで、理想論ばかり述べていると感じた。
3人のお客様がこれが役に立ったと考えています
レポート
2011年9月13日に日本でレビュー済み
道路建設を中心とした公共投資の重要性を再認識すべき、という異色な内容だが、凡庸なメインタイトルのために、最近は百出の感がある復興本の中に埋もれてしまい、損をしている気がする。
B/Cの話など面白い部分も多いが、欲を言えば、もう少し事例を出したり、問題点を洗い出すなどして、道路投資の意義に迫ってほしかった。新書なので、このあたりが内容の厚さの限界なのかもしれないけれど…。
従来からある道路行政への批判本とは別の視点で、日本の道路投資、ひいては公共投資の問題点をざっくり把握できるという意味では、一読の価値があるのではないでしょうか。
15人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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2011年10月2日に日本でレビュー済み
東日本大震災からの復興を果たすことで、日本の現在の問題が一挙に解決すると主張する心強い内容だ。

日本の経済成長を望まない勢力が国内外に存在している。
彼らは、日本がデフレから脱却して力強く成長することを阻害し、意図的・無意識的に社会保障の源泉となるGDP増大を妨げる。

日本は天災が多い国である。天災から立ち直ために勤勉な国民性が生まれたのかもしれない。
天災が多いということは、それだけ公共工事が必要なはず。東日本大震災からの復興も公共工事なしに進むはずがない。
なのに日本は復興のための増税という史上最大の過ちを犯そうとしている。(という執筆時・出版時の危惧は現実化してしまったが)

過ちを進んで犯す原因は情報の歪みにある、という著者が、公共事業悪玉論・日本の道路は足りてる説をデータで否定し、経済、社会保障、TPPなどの問題を複合的に解きほぐす。
巻末の藤井聡氏や大石久和氏との対談も楽しめる。
16人のお客様がこれが役に立ったと考えています
レポート
2011年9月14日に日本でレビュー済み
道路事業、ひいては公共事業、といえば、「悪の権化」のような印象を与える世論ができあがって、はや10年以上がたとうとしているように思います。ですが、中高年以上の方々ならご記憶と思いますが、よくよく思い出してみると、80年代、90年代中盤くらいまでには、そういえば、そういう印象は全然なかったものでした。なぜそうなのか、あまり考えたこともありませんでしたが、この本には、そういった世論の転換の「秘密」が赤裸々に綴られています。どうやらその秘密とは、
 「公共事業の支出を兎に角減らしたいと考える大蔵省(財務省)」
 「学者やマスメディアの中にいる、国家的な事業を兎に角
   批判したいと考える運動家の皆さん(いわゆるサヨク)」
 「日本の公共事業で商売をしたいと考える外国(主としてアメリカ)」
などの人々が、「日本の公共事業は悪」というスローガンを掲げる事で「得をする」という構造があったのでした。そうした背景があるために、彼らが共通利益を得るために、連携して、道路事業を含む公共事業をたたき始めた結果、今日のような世論ができあがった、という次第です。
 まさに、目から鱗。
 なんだか、目先の利益を得たい姑息な輩どもに、我々日本人がだまされ、甘い汁を吸われ続けていた気分です。
 日本の明るい未来を構想するためにも、一人でも多くの日本人に読んでいただきたい、そんな一冊です。
25人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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