多くの日本人が未だに刷り込まされている日本の歴史は、明治になって欧米先進国に追いつく事を至上命題とし、民を無視して軍備拡張に邁進、日清・日露戦争に勝利したことから驕り高ぶった。その流れの中で台湾と朝鮮を侵略、傀儡国家満洲国を作り、増長した軍部がチャイナまでを侵略しようと暴走。そして愚かにも日米戦争まで引き起こしてアジア各国に多大な迷惑をかけたというものである。
しかし米国GHQにレールを敷かれ、古くはソ連、北朝鮮、近年はニセリベラルの左翼と、日本をいつまでも貶めておきたい中韓に補強され続けてきた戦後レジームは、漸く打開されつつある。
そうした背景で、日米戦争自体も欧米が追い込んだうえでの開戦という主張も表に出るようになってきた。そしてそのかなりの部分は正しいと感じる今日この頃。
ではすべてがルーズベルトやチャーチルによって操られていたのかというと、そんな簡単な陰謀論では説明できない。
このあたりを、カネの流れでもって説明しようというのが本書である。
経済に疎いわたしが、現在の近代史教育で欠落しているとこれまで考えていたのは、共産主義者の暗躍だ。
便衣兵のように一般人に紛れた彼らが、戦争に向けて火を焚き続けたことが世論の意識を戦争へと誘導した第一要因だと最近は考えている。
しかし、そもそも経済事情が悪くなくて国民の一人一人に生活の不満も少なければ、共産主義なんて極端な思想に易々と影響されはしないというのが、著者の主張だ。
なるほど正しい見方だと思う。
経済の話は本当に煩雑で難しいのだが、そこを判り易く解説しているのが本書の売りである。
長くなってしまうが、自らの整理の為に、本書で理解できた内容を書いてみようと思う。
モノとカネ。それらは基本的でバランスが取れているべきもので、そこに大きな不均衡が生じる場合に、経済がおかしくなる。
モノが不足してカネが余っている状態がインフレ。
モノが余ってカネが不足している状態がデフレ。
おー解りやすい。
ついでながら、ハイパーインフレ、リフレ、それに石油危機体験世代は学校で習ったスタグフレーションなんて関連用語もネットでおさらいした。
世界経済は産業革命の広がりとともに回転を加速させたが、当時の金（カネ）は金（ゴールド）と等価で、いつでも交換できるという保証によって成り立っていた。金本位制である。【注１】
つまり世界で流通しているカネの量は、ゴールドの量と同量ということ。言い換えると、世界のゴールドの量までしかカネは増やせないということになる。
産業革命以降の大量生産でモノは急激に増え続けたわけだが、それと同量にカネ＝ゴールドは増えたのか？
これが増えたのである。
ゴールドラッシュという言葉を聞いたことがあると思うが、19世紀のアメリカやカナダ、オーストラリアなどで起こって大ブームとなった。世界のゴールドの量は、急激に増えていったのである。
ただし、すべてのバブルが弾けるのと同様に、ゴールドラッシュも終焉を迎えた。
バランスが取れている間はよかったが、20世紀に入るとゴールドの産出量は鈍り、モノとカネのバランスは崩れていく。モノが余り、カネが不足するからデフレだ。
余っているのでモノは安くなるけれど、カネが不足しているから収入は上がらない。収入が上がらないから消費は伸びない。また経営者は利幅を読めなくなって設備投資に二の足を踏むようになる。不況のスパイラルが始まるわけだ。
この経済不況の中、第一次世界大戦という総力戦が始まる。
具体的には、ヨーロッパの中で産業構造の切換えが遅かったオーストリアやバルカン半島では、世界的不況の中で産業革命に失敗し、庶民の不満が蓄積。例のボスニア人によるオーストリア皇太子暗殺が起こってしまった。
産業革命は軍事兵器の発展も加速。効率的に大量に殺傷できる兵器が登場することに加えて、共和国等の国民国家の意識が皆に定着するに連れて、戦争は総力戦となっていく。大量の兵士が戦うので、大量の兵器が要る。ゴールドの量は増えないが、戦力を維持するにはカネが必要だ。背に腹は変えられない。というわけで、各国は金本位制から離脱し、どんどんカネを刷りまくってやりくりした。
ところが戦後になると、金本位制に戻そうという考えが主流となった。当時の人の常識では、金本位制が自然だったのだ
これは、戦時中に出回った大量のカネを（金利を上げるなどして）回収することを意味する。当然戦時中には大量にモノが破壊されているので、改めて築き上げていかねばならないが、その原動力となる先立つもの（カネ）を減らす方向に進めてしまった。
しかも戦勝国のイギリスやフランスは、アメリカから大量にカネを借りていたので、戦後はその返済をしなければならなかったが、自ら戦争当事者で懐事情の厳しかった両国は、さらに事情が厳しかった敗戦国のドイツから、極めて無慈悲に取り立てようとした。困窮し切ったドイツでは、過激な思想が急激に力を伸ばし、その極右と極左の国内闘争に打ち克ったのがナチスというわけ。そして生活苦に喘ぐドイツ国民を団結させるために、ユダヤ人が生贄にされた……。
見方を変えれば、周辺戦勝国の過度な追い込みがナチスを誕生させたのだが、著者はここでも、もう一歩踏み込んだ面白い見方を提示している。ほどほどで手を打たずに、情け容赦なくドイツから賠償金を獲ろうとした背景には、民主化があるというのだ。
一般国民（大衆）が国の主体と言うと聞こえは良いが、マスメディア（当時は新聞オンリー）に容易に煽動される大衆は、バランスや長期的視野を持たない。自分たちの家族を奪った憎き敵国から賠償金を分捕れとヒステリックに喚きがちだ。現代でもメディアの煽りが如何にも有効である。
一方日本はというと、主な戦争地域からは距離があったので、戦時中は経済成長して、おかげで日露戦争時の負債を返却できた。
しかし欧州各国へカネを貸し付ける体力はなかったので、アメリカのようには戦後経済は伸びず、しかも関東大震災発生。
その後も高橋是清の政策で持ち直したりするものの、震災のダメージに加えて金本位制への復帰などの経済政策失敗により、デフレ基調の不況が継続した。
著者が繰り返し述べているように、このように不況の中でこそ、他国と同様に過激な共産主義思想が大いに力を得ることになった。
共産主義は資本主義社会の破壊の後に生まれるという過激な思想。非力な一般労働者が権力者に勝つためには、組織に潜り込んで中から破壊すべしという戦略に則って大量の偽装右翼が発生した。そしてそういった輩は、国を戦争に導く世論誘導を活発に行った。
軍部の暴走といった現象も、この流れの中で考えるべきである。
言うまでもなく、個々の軍人も家庭生活があって新聞等の世論誘導の影響を受けるのだから。
当時の軍部の中でも、実際に世界を見て戦略を考える将軍クラスには、意外に戦争反対論者が多かったことにもうなずける。
もちろん彼らにも責任は大ありだが、精神主義を形作って自省能力が働かないようにしたのは、中級の指揮官以下の総体だろう。
繰り返すが、戦争に邁進していったのは、生の情報に疎く新聞に躍らされる輩（大多数だ…）だった。軍人も民間人もない。
ちょっと考えてみれば、現代の状況もまったく同じ。
大多数の人は世界情勢に疎く、随分衰えたとは言え、まだまだTVと新聞に踊らされている。未だにバランスを欠いた平和ボケの中にある。
方向が真逆なだけで、メディアに踊らされる無知な一般人という構造は、今も戦前・戦中となにも変わっていないことが、現代日本の最大の懸念である。
【注１】そもそも漢字文化圏では、money をgold と同じ「金」で表せるくらいだ。
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