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正々堂々と「公共事業の雇用創出効果」を論ぜよ: 人のためにこそコンクリートを 新書 – 2010/6/1

4.1 5つ星のうち4.1 6個の評価

登録情報

  • 出版社 ‏ : ‎ 日刊建設工業新聞社 (2010/6/1)
  • 発売日 ‏ : ‎ 2010/6/1
  • 言語 ‏ : ‎ 日本語
  • 新書 ‏ : ‎ 225ページ
  • ISBN-10 ‏ : ‎ 4782410069
  • ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4782410066
  • カスタマーレビュー:
    4.1 5つ星のうち4.1 6個の評価

著者について

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藤井 聡
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藤井 聡(ふじい さとし)京都大学(大学院工学研究科・都市社会工学専攻)教授 1968年奈良県生まれ。

91年京都大学卒業、93年京都大学大学院修了後、93年同大学助手、98年スウェーデン・イエテボリ大学客員研究員,02年京都大学助教授、03年東京工業大学助教授、06同大学教授を経て,09年より現職。

専門は土木工学(土木計画学)、交通工学,ならびに,公共問題のための心理学.

受賞歴は、

 『社会的ジレンマ研究』で03年土木学会論文賞,07年文部科学大臣表彰・若手科学者賞、10年日本学術振興会賞。

 『認知的意思決定研究』で05年日本行動計量学会優秀賞(林知己夫賞)。

 『村上春樹に見る近代日本のクロニクル』にて06年表現者奨励賞。

 『交通政策論』で08年米谷・佐々木賞。

 『モビリティ・マネジメント入門』にて08年交通図書賞。

 『交通需要予測研究』で98年土木学会論文奨励賞。

 『コミュニティに関する進化心理学研究』で09年社会心理学会奨励論文賞。

詳しくは、

http://trans.kuciv.kyoto-u.ac.jp/tba/index.php/fujiilab/fujii.html

カスタマーレビュー

星5つ中4.1つ
5つのうち4.1つ
6グローバルレーティング

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上位レビュー、対象国: 日本

2011年1月18日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
一読したが、しばらく座元において使える問えも良い参考書!
論理的かつ計数的に整理されており、ストンと腑に落ちる内容であった。
とても参考になった!
12人のお客様がこれが役に立ったと考えています
レポート
2011年3月7日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
本書を読み、冒頭に、著者が他者から公共事業に悪意をもって第2東名の必要性について問われた部分において、現在のマスコミの公共事業悪玉論を象徴するかのようなシーン。日本人は世界においては、勤勉でまじめといわれるのにマスメディアからの一方的な報道に根拠も求めず、冒頭の著者への公共事業は悪といったマインドコントロールがなされてもう10何年。昨年暮れの鳥取の大雪に寄る国道9号の大渋滞、今国会の予算審議において野党の国会議員が、公共事業の激変により地方の建設業の瀕死の現状を、予算を付けただけでは地方は防災空白地帯を克服することは出来ないことを、国会において事業仕分けによる予算削減等含め与党を追及するも、大マスメディアは完全無視。今もって公共事業への逆風の中、土木の専門家として日本国の現状を憂い立ち上がられた著者に大いに敬服致しました。本書を読むことによって、日本国に真に必要な公共事業を認識できる著書です。
13人のお客様がこれが役に立ったと考えています
レポート
2010年8月14日に日本でレビュー済み
公共事業は無駄である、利権のかたまりである、談合の温床である、と「糾弾」され、ついには総理大臣が「コンクリートから人へ」と標榜するに至った。

筆者は、京都大学工学部土木工学科の教授として、長年土木工学にかかわってきた研究者である。土木の人間は、もくもくと仕事をする。地図に残るその姿を静かに見つめるだけで、声高に声を上げたりはしない、そんな職人肌の世界である。

公共事業は無駄という声は、年々高まり、無駄の代名詞とまでなってしまったが、専門家のひとりとして、これ以上黙っているわけにはいかないと、この本を出すことにしたという。利権はあったろう、談合もあったろうという。それは認めればいいではないか。しかし、だから公共事業が不要というのは、論理の飛躍が激しすぎる、と。

現政権は、福祉の方が公共事業より経済効果が高いと言っているのだが、実は、根拠はない。国民は、ただはやされて公共事業NOに流れているようだが、実は、現場を知っている訳ではない。ひとりひとりが「大人の判断をする」ことをやめて、ただただ喚くだけになってしまった今という時代は、危険だと筆者は警告する。ちゃんと事実に基づいて議論しろと。

もっとも、「今こそ公共事業を」という筆者の意見には、半分賛成、半分反対だ。国民がなんとなく感じている「無駄な感じ」というのはバカにできない。

・社会保障が多すぎる。まずそれをカット。そして、借金してまで公共事業することはない。
・用地買収がうまくいかないから、不適切な場所で公共事業している。用地買収を抜本的に転換。
・風景を壊すのではなく再生する方向の公共事業が必要。
・スイスのように、いざという時に敵に遣わせないとう視点が必要。
・国防に役立つ公共事業こそ優先すべき。

この5点が満たされるのなら、「公共事業を」というのに賛同の余地はある。
52人のお客様がこれが役に立ったと考えています
レポート
2010年11月29日に日本でレビュー済み
正々堂々とものごとを論じる――考えれば、極めて真っ当なことである。本書において筆者は、公共事業や政治問題、さらには文化や映画に至るまで、様々な事柄を取り上げ、この「真っ当な議論」を正々堂々と尽くしている。その一つが「公共事業の雇用創出効果(以下、雇用創出効果)」である。

公共事業には、雇用を創出し、国民所得を向上させる、といったマクロ経済効果がある。さらに、そうした経済効果は、物価が継続的に下落している「デフレ経済」の状況において期待できるのである。それ故、デフレ経済状況にある今こそ、日本経済の破綻を抑止すべく、「雇用創出効果」を正面に据えて論じることが重要なのである。本書では、そうした「雇用創出効果」を論じることの必要性が、素人目にも分かりやすく説明されている。

このレビューからも恐らくは分かるように、本書の内容は、世間で一般に流布している見解とは大いに異なっている。「公共事業は無駄」「コンクリートから人へ」といった意見が多勢を占める状況において、「雇用創出効果」を論じることは、冷ややかな目で見られ、嘲笑的に捉えられることにもなりかねない。だからこそ、本書でも触れられている通り、そうした嘲笑に臆することなく、「正々堂々と」議論することが重要なのであると素直に思う。それは、ものごとに真摯に向き合い、「何が正しいのか」を誠実に議論することに他ならない。上述の「雇用創出効果」の他、本書で述べられている、「談合の意義」や「マニフェストへの疑義」、さらには「ハリウッド映画評」や「土地と人間(大阪の“しゃーない”と九州の“よかよか”)」等の諸議論もまた、そうした真摯な姿勢に裏打ちされたものと言える。

国家政策から身近な生活問題に至るまで、ものごとに真摯に向き合い、正々堂々と議論したい人にとって、本書は実り多い必読の書であると評したい。
17人のお客様がこれが役に立ったと考えています
レポート