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経済学革命 復興債28兆円で日本は大復活! 単行本 – 2011/7/8
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なぜ、国債残高1000兆円でも超低金利なのか?
こうした疑問に対して、気鋭の経済評論家の三橋貴明氏がデータを元に明快に答えを示し、その根拠をOR学の権威である木下教授が理論的に解説する。この識者二人の対談が日本経済を劇的に良くする革命へと導く!
- 本の長さ192ページ
- 言語日本語
- 出版社彩図社
- 発売日2011/7/8
- ISBN-104883928071
- ISBN-13978-4883928071
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商品の説明
著者について
木下栄蔵(きのした・えいぞう)
1949 年京都生まれ。京都大学大学院修士課程修了、工学博士。現在、名城大学都市情報学部教授。専門は数理計画学・統計解析。この十数年来、OR の手法であるAHP をテーマに研究を続け、AHP の新しい理論を構築。 第5 回AHP 国際シンポジウムを日本で開催し、基調講演を行う。第6 回、第8 回のAHP 国際シンポジウムでBest Paper Award を受賞。2008 年3月、日本OR 学会より第33 回普及賞を受賞。
著書『経済学はなぜ間違え続けるのか(徳間書店)』『Q&A: 入門意思決定論(現代数学社)』『経済を支配する2つの法則(電気書院)』『Q&A で学ぶ確率・統計の基礎(講談社ブルーバックス)』など多数。
三橋貴明(みつはし・たかあき)
中小企業診断士、作家。1969 年生まれ。東京都立大学(現・首都大学東京)経済学部卒。外資系IT 企業など数社に勤務した後、中小企業診断士として独立。大手インターネット掲示板での、韓国経済に対する詳細な分析が話題を呼び、『本当はヤバイ! 韓国経済(彩図社)』を出版、ベストセラーとなる。
著書『日本の大復活はここから始まる!(小学館)』『日本経済、復興と成長の戦略(朝日新聞出版)』『「震災大不況」にダマされるな!(徳間書店)』 など多数。
登録情報
- 出版社 : 彩図社 (2011/7/8)
- 発売日 : 2011/7/8
- 言語 : 日本語
- 単行本 : 192ページ
- ISBN-10 : 4883928071
- ISBN-13 : 978-4883928071
- Amazon 売れ筋ランキング: - 1,670,459位本 (本の売れ筋ランキングを見る)
- - 57,686位投資・金融・会社経営 (本)
- カスタマーレビュー:
著者について
作家・経済評論家。中小企業診断士。1994年、東京都立大学(現:首都大学東京)経済学部卒業。外資系IT企業ノーテルをはじめNEC、日本IBMなど を経て2008年に中小企業診断士として独立、三橋貴明診断士事務所を設立した。現在は、経済評論家、作家としても活躍中。2007年、インターネットの 掲示板「2ちゃんねる」において、公開データの詳細な分析によって韓国経済の脆弱な実態を暴く。これが反響を呼んで『本当はヤバイ!韓国経済』(彩図社) として書籍化されて、ベストセラーとなった(「BOOK著者紹介情報」より:本データは『 経済ニュースが10倍よくわかる「新」日本経済入門 (ISBN-13: 978-4776206187)』が刊行された当時に掲載されていたものです)
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トップレビュー
上位レビュー、対象国: 日本
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学界という業界で生き抜くには建前(学説)で泳ぐしかない。
この本は、二人の非専門家の対話である。
資本主義には、必ずバブルとバブルの崩壊がある。
又、インフレとデフレはシーソーのようなものである。
誰かが(政府、企業、家計)借金しないと「経済」は回らない。
そして、バランスシート上は、国の借金(正しくは政府の負債)は国民の預貯金の変換である。金は天下の回りものである。
決して、使えば「消える」ものではない。
ここ10数年、国の借金が増えて危ないと「マスコミ」が煽り企業・家計の消費意欲が減少し、また預貯金が増えるという悪循環に嵌っている。
それなのに、日本の長期金利は史上最低、世界最低が続いている。
木下(数理計画学・統計解析)の創案した「通常経済学」と「恐慌経済学」の双対表を見れば経済上の処方箋は一目瞭然である。
二つの経済空間では、金融政策、財政政策、貯蓄、公共事業、官と民の関係等17の項目全てで真逆となる。
橋本、小泉両内閣はその対応を誤ったということがよく解る。
巷に、総人口の減少により貯蓄が減少し起債も年金も回らなくなるという説がある。しかし、この説はもう一つのセクターというより巨大な稼ぎ手がスッポリ抜け落ちている。企業である。経済成長が鍵ということである。
二人の対話は息が合っていて充実した中身の濃い、そして解り易い内容となっている。
木下理論によれば,経済空間には「通常経済」と「恐慌経済」という二つのモードが存在する.これら二つのモードでは,「セイの法則」や「リカードの比較優位説」の妥当性,あるいは小さな政府vs大きな政府など,経済環境での殆どのイシューで真逆の適合性を示し,あるべき経済政策も真逆なものになる.そして前者はバブルの発生・崩壊の後に必然的に後者へ移行する.リチャード・クー氏のバランスシート不況論を除けば,今まで経済学者達は恐慌経済なるものの存在に気付いていなかったのである.木下氏とクー氏の業績はノーベル経済学賞に値すると思われる.
本書は洞察力あふれる,しかし傾向の異なる二人の天才が奇しくも同一の結論を語り合う脱デフレ開眼の書である.今まで三橋氏提案の経済政策と経済学者らの主張との乖離に疑問を持たれていた方,日本経済の先行きに危機感を抱いておられる方々に是非ご一読戴きたい.
この手の「恐慌は平時と違う」という話なら、1929年に始まった大恐慌後、それこそ教祖ケインズをはじめ、有象無象のエコノミストが口々に主張してきたことで、別に目新しくもなんともない。ORとかいう「数学を使って証明した」ところがすごいのだろう、きっと。 さて木下の具体的な主張を見る。まず「だれかが借金をしないと経済は回らない」という。「企業は設備投資のために借金をする。消費者は家やマンションを買うためにローンを組む。つまり、だれかが借金しないと経済は成り行きません」(25頁)。
そんなことはない。無借金経営の会社はたくさんあるし、一般市民の多くがマイホームを買うために住宅ローンを組むようになったのは昭和50年代以降のことだ。借金しないと経済が回らないなどというのはウソだ。だから、恐慌時には民間が借金しないから政府が代わって借金しなければならない、などという木下の主張には根拠がない。
また木下は、リカードの比較優位説は通常経済の下でしか成り立たないという(115頁以下)。リカードの比較優位説とは、それぞれの国がもっとも得意とする製品だけをつくり、それを自由貿易によって交換することで、そうしない場合よりも同じ労力と時間で多くの製品を手に入れることができ、互いに豊かになるという原理だ。
だが木下は、この原理は恐慌時には働かないと主張する。なぜかというと、得意分野への特化と自由貿易によって製品の供給が増えても、恐慌時には需要が少ないからだ、と。しかしそれは価格を引き下げれば済むことだ。だが木下は世間に数多いデフレ恐怖症患者と同じく、価格が下がることは経済にとって悪だと思いこんでいるから、値下げを認めない。実際には厳しい経済情勢の時こそ、立ち直るためにコストの低下が必要なのだ。恐慌時こそリカードの比較優位説が輝きを増し、国際分業と自由貿易の必要性が高まるといえる。いずれにしても「恐慌時には比較優位の効果を政府が妨げるべきだ」とでもいうならまだしも、「恐慌時に比較優位説は成り立たない」などというのはとんでもないウソだ。
木下は対談中、数式や図表まで持ち出して、この自説を三橋に延々と力説し、さすがの三橋も「私が理解できなかったです(笑)。すみません」(126頁)と苦笑する。これには大笑いした。経済学革命バンザイ。
基本的には、知的興奮が味わえる奇特な本と言えるだろう。
通常経済と恐慌経済の違いを表で対比させて、理論も感情論もまとめて相手にしますよという太っ腹な感じがする。
バブル崩壊後の日本、リーマン・ショック後のアメリカは恐慌経済だ。
恐慌経済では通常経済の理論が全く役に立たない。
そのことを木下氏が理論的に説明し、三橋氏が合いの手を入れながら解説するスタイルになっている。
木下氏の数学的な計算理論の部分は、読者が嫌になりそうなギリギリのラインで納めてある。
ご本人が本文中で語っているとおり、まさしくこれ以上は読者が嫌がるwwwあたりだ。
それにしても、消費性向と乗数効果の説明やリカードの法則の説明は分かりやすくて良い。
現在の恐慌をバランスシート不況と名付けたリチャード・クー氏の論も含めて、もっと普遍的に恐慌経済を説明しようとする本書はお薦めです。
やっぱり星5つでもいいのかな。
最近の著作の幾つかに目を通してみると、書いてある事にそれほどの際立った差異はない。現状の日本国に対する冷静な分析と評価(数的根拠に基づく)と
現政権に対する危惧(極めて大きい)がおおもとの動機であると推察される。今こそ普通の政策と普通の立法が必要との著者の「絶叫」を我々はどう受け止めるのか? 同じように増田悦佐氏もハイペースの刊行を続けているが動機は同じではないだろうか?
このことを、ただの流行に敏な商売人ととらえるか、憂国の書と受け取るかは本書を手にする私やあなた次第あることはいうまでもないことだが。
各々の専門的な立場から、デフレ不況からの脱却ついて詳しく論じられている。
三橋氏特有の実務家意見に木下氏のORで紐解く経済理論がミックスされて説得性の高い内容になっている。
過去の歴史的不況の紹介から、政策の成功・失敗例、復興に向けた前向きな方向性が示されており、それに加わって、所々に三橋氏の説得性ある統計データと木下氏によるバブル構造の理論が解説として入っており、200ページ弱の割には、とても充実した内容である。
昨今の経済学に対して民衆が全く期待を寄せなくなったのは、政府や企業や経営者を第一に救うために、民衆のことを後回しにしてきた結果であろう。
この書籍は、確実に民衆の視点から、しかも私たち民衆を救いの道へ導こうとしており、対談形式によって著者らの、その強い意志を感じる。
本来の経世済民の思想で、「世を経め民を済う」という意味においても、私たちは何かを気付かされる革命的な一冊である。
この作品には別種の戦争への明確な認識があります。それが呈示される「恐慌経済」という枠組みです。この戦争には別の戦い方があるというわけです。それは通常経済を前提とした従来の経済学のドグマとはおのずから異なるドグマなのです。新しいドグマのもとでは自由貿易さえconditionalには否定されてしまいます。つまり経済学はあくまでもconditionalな仮説しか生み出すことしかできないのです。
これまでのドグマの倒置は現状のドグマの守護者たちには受け入れられません。そこにはあまりにも大きな世俗的な利害の帰趨が賭けられているからです。そこには現状への真摯な知的対応よりも、制度化されたドグマの維持自体に、既存の学問と制度化された権力が総動員されるからです。そこには律令の時代からの大蔵省の税の徴収というこれまた一面の真理を具現したドグマが合体されます。どういう裏取引があるのでしょうか、ここに既存メディアの財政健全化主義への一億総教化という日本のメディアのいつもながら(戦前と同じだ)のキャンペーンがかかわってくると、もはや日本的な文脈の中では、もはや自殺への構図は固まってしまったようです。自殺は限りなく知的自殺の色彩を帯びています。
今の低金利での国債調達による社会インフラの構築こそ次世代への遺産であり、企業の投資が始まらない限りこの悪循環は決して変わらないというのは重要なメッセージです。