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渡邉 哲也
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メディアの敗北 アメリカも日本も“フェイクニュース"だらけ (WAC BUNKO 255) 新書 – 2017/4/27

渡邉哲也 (著)
5つ星のうち4.4 44
すべての形式と版を表示
ローマ法王の警告
「偽りの情報拡散は罪である」──
朝日・NHK・CNN・NYT
(ニューヨーク・タイムズ)よ、よく聞け!
もう、世間は新聞・テレビの
「作られた世論」に騙されない!

はじめに──さらば、フェイクニュースを垂れ流すメディアよ

1章 トランプが仕掛けるメディア戦争で世界が炎上する
トランプvsメディアの仁義なき戦い
あぶり出されるメディアの「歪み」
報じられない、もう一つの現実
メディアの詭弁とミスリード
トランプが壊した「ポリティカル・コレクトネス」の正体
トランプ大統領誕生はメディアの敗北宣言だった
露見したメディアと世論の歪み
ローマ法王発言でメディア崩壊が本格化
曖昧で不正確なニュース記事
メディアの〝飛ばし報道〟はなぜ生まれるか
トランプがつくり上げる新秩序
日米をつないだ悪の枢軸

2章 崩壊寸前! 新聞業界の深い闇
朝日新聞社の〝お荷物〟は新聞事業
メディアの「クロスオーナーシップ」の弊害
タブー化する押し紙は詐欺同然の大問題
売れない新聞に価値はない
新聞紙面の半分は広告?
限界が訪れた新聞の宅配モデル
新聞は言論機関として偏るのが当然
日経新聞の経済記事は読んではいけない?
メディアの近未来予想図は真っ暗闇か
消えるメディア、生き残るメディア

3章 ネットが滅ぼすレガシーメディア
新聞・テレビの「報じない自由」が崩壊
もう世間は騙されない
ネットの持つ四つの機能が世界を変えた
「保育園落ちた日本死ね」が流行語になる不思議
マスメディアの間違った特権意識
新聞・テレビのロビー力低下が始まる
コンテンツの多様化でジリ貧になるレガシーメディア
吉本興業とテレビ局の露骨な癒着構造
レガシーメディアの衰退は必然だった
レガシーメディアはGHQの産物?
勝者がつくった歴史を信じた戦後の日本
日本のメディアにはびこる「反権力」の勘違い

4章 利権まみれのテレビ業界
電波利用料は携帯電話会社の十三分の一
広告まがいの放送が跋扈するテレビ番組
潤沢な資金で〝寄生虫〟を飼うNHK
今の時代にNHKは本当に必要なのか?
官と民の〝おいしいとこ取り〟をしているNHK
楽して大儲けのNHKエンタープライズ
資産二百六十五億円、NHKの巨大な〝貯金箱〟
民業圧迫なのに批判されないNHK
肥大化した巨大帝国・NHKが陥る崩壊へのシナリオ
民放も信用できない?

5章 出版クライシスは止まらない
市場規模四割縮小、負の連鎖が襲う出版業界
それでも紙媒体はなくならない
メディアは「変わらなければ生き残れない」時代に
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  1. 本の長さ
    204ページ
  2. 言語
    日本語
  3. 出版社
    ワック
  4. 発売日
    2017/4/27
  5. 寸法
    18.2 x 11.3 x 2 cm
  6. ISBN-10
    4898317553
  7. ISBN-13
    978-4898317556
  8. すべての詳細を表示
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商品の説明

著者について

渡邉哲也(わたなべ・てつや)
1969年愛知県生まれ。日本大学法学部卒業。貿易会社に勤務後、独立。複数の企業運営に携わる。仕事上、海外の経済情勢に精通。内外の経済・政治状況のリサーチと解析に定評があり、さまざまな政策立案の支援から、雑誌の企画・監修、コメンテーターまで幅広い活動を行っている。2009年『本当にヤバい! 欧州経済』(彩図社)がベストセラーに。主な著書に『あと5年で銀行は半分以下になる』(PHP研究所)、『米中開戦』(徳間書店)など他多数。

登録情報

  • 出版社 ‏ : ‎ ワック (2017/4/27)
  • 発売日 ‏ : ‎ 2017/4/27
  • 言語 ‏ : ‎ 日本語
  • 新書 ‏ : ‎ 204ページ
  • ISBN-10 ‏ : ‎ 4898317553
  • ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4898317556
  • 寸法 ‏ : ‎ 18.2 x 11.3 x 2 cm
  • カスタマーレビュー:
    5つ星のうち4.4 44

著者について

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渡邉 哲也

渡邉 哲也

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作家・経済評論家。1969年生まれ。

日本大学法学部経営法学科卒業。貿易会社に勤務した後、独立。複数の企業運営などに携わる。大手掲示板での欧米経済、韓国経済などの評論が話題となり、2009年『本当にヤバイ!欧州経済』（彩図社)を出版、欧州危機を警告しベストセラーになる。内外の経済・政治情勢のリサーチや分析に定評があり、さまざまな政策立案の支援から、雑誌の企画・監修まで幅広く活動を行っている。

公式HP　http://www.watanabetetsuya.info/

人気経済ブログ「代表戸締役 ◆ jJEom8Ii3E の妄言」　

人気メルマガ渡邉哲也の今世界で何が起きているのか　http://foomii.com/00049　を運営している。

連絡先はinfo@watanabetetsuya.info

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上位レビュー、対象国： 日本

softman
5つ星のうち5.0 新聞、テレビ、出版による情報にフェイクニュースがかなりあることがわかって信頼性を失い、ネット情報に押されて衰退しつつある
2021年12月17日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
新聞、テレビ、出版業界がネットのコンテンツに押され衰退していく現状とその理由を解説している。現在ではよく知られている事実もあるが、テレビ業界では、NHKを取り上げて、その利権構造をかなり解説している。レガシーメディアは放送しない自由を駆使することによってその利権を維持している。つまり、政治家、メディアを含む権力者の不始末を報道しないことによって恩を売り、メディアに都合の良い規制・体制を維持している。そうではないかなと思っていることを本として発表することは意味が大きい。ネット情報は玉石混交で信用できないという批判があるが、レガシーメディアによる情報にも結構嘘が有り、そのまま信用することはできない。私は、本は購入して読むが、テレビを捨てて15年以上になるし、新聞も取っていない。ネットニュースとyoutubeを見て情報を得ているが全く問題ない。ただし、その情報を誰が発信しているかについてはよく調べている。ニュースは署名記事以外は信用しない。署名記事についても発信者と発信媒体が信頼できなければ単なる参考記事扱いである。
1人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
ＭＡＣＰＡＵＬ
5つ星のうち4.0 瀕死のレガシーメディアに対する強烈な一撃
2017年11月8日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
昨年11月の大統領選、日本の多くの人間はﾄﾞﾅﾙﾄﾞ・ﾄﾗﾝﾌﾟの勝利に耳を疑ったはずだ。つい前日までは、いや開票中でもﾒﾃﾞｨｱは
ｸﾘﾝﾄﾝの勝利を間違いないものと伝えていた。だが、今から考えるとﾄﾗﾝﾌﾟの勝利は勝つべくして勝ったものであり、多くのﾒﾃﾞｨｱは
そうあって欲しくないということでﾄﾗﾝﾌﾟの敗北を伝えて来たと言っていい。日本でも、この半年顕著になった安倍政権への激しい
攻撃。森友・加計学園を梃にした些か根拠希薄な反政府運動も、大手ﾒﾃﾞｨｱが先導してきた。こういったﾚｶﾞｼｰﾒﾃﾞｨｱの目に余る
偏向した報道は、やがて国民の知るところとなり、今や米国でも「ﾆｭｰﾖｰｸﾀｲﾑｽﾞ」や「ﾜｼﾝﾄﾝﾎﾟｽﾄ」といった「ｸｵﾘﾃｨﾍﾟｰﾊﾟｰ」や、
CNNなどのTV局の報道を信じないという国民が過半数を超えているとの調査結果も出ていると聞く。著者は特に日本において、
朝日・毎日に代表される新聞社の偏向報道に加えて、「NO！残紙ｷｬﾝﾍﾟｰﾝ」などでの新聞社の構造的な欠陥が露呈しつつある
ことを指摘している。単に販売部数が減ってきたことだけでなく、実際の販売部数と発行部数の乖離が大きく、これは広告収入の
詐欺的な収奪を意味すると責めている。新聞だけでなく、NHKの構造的問題にもﾒｽを入れてその矛盾した体制を強く批判している。
若干掘り下げが甘い部分もあるようには思うが、ｲﾝﾀｰﾈｯﾄの発達でﾒﾃﾞｨｱは深刻な状況に追い込まれていることがよく分かる。
特にｲﾝﾀｰﾈｯﾄを駆使して複数の情報を得ることに長けた若い世代が、真実をつかみ、真っ当な政治的判断をしつつあることを
安堵しながら見ている人も多いはずだ。だが、特に日本では、戦後GHQの洗脳で多くの人間が左翼化し、反日傾向を持つように
なっており、そういった人間がﾒﾃﾞｨｱに今でも存在していると著者は指摘する。その意味、まだまだ偏向ﾒﾃﾞｨｱは死んでいない。
これからも国民は戦っていかないといけないだろう。
5人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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 レポート
海
5つ星のうち5.0 気を付けよう。オールドメディアのフェイクニユース。
2017年4月29日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
新聞業界にとって目下の最大の問題は、残紙（押し紙・積み紙）である。
これは、詐欺行為同然のものであり、過払い金訴訟で尽力した弁護士のターゲットになりつつある。
朝日新聞大阪本社販売局の内部告発文書によれば、それは公称部数の三割近くであり、そのまま廃棄されているのである。
既得権の繋がりにより阻まれていたが、漸く表に出て来た。
今後、死命を制すことになる。
更に、相互依存関係にある芸能事務所及び広告代理店も種々の問題が表面化してきた。
単一でなく拡がりを持つものであり、偶然とは言えまい。

アメリカは、トランプ大統領の誕生により一足先に、対オールドメディア戦争が火を吹いた。
トランプ大統領は、ツイッターで直接情報発信している。中抜きである。
インターネットの発達によるSNS等によりメデイアの悪意ある情報操作が明らかとなってきた。
そして、トランプ大統領誕生こそが、アメリカの既存大手リベラルメディアの崩壊を示している。既存メディアを信頼していない人が多かったのである。
また、ポリティカル・コレクトネスとは、理念というよりリベラルに不都合な情報を隠したり潰したりする役割りを果しているのでもあった。

フェイク振りは、実例は豊富にあり日本も負けてはいない。
インターネットの登場は、世界を一変させつつある。
オールドメディアの、「報道しない」と言う最大の武器が即座に見破られてしまうようになった。これも実例に事欠かない。そして、逆に監視されるようになった。これは、革命と言ってよい。
NHKは、同じ公共放送であるBBCのように、その存続を５年に一度国民投票により決めるべきではないかとの提言がある。尤もなことであり近い将来、全てのオールドメディアは中抜きされるのではないだろうか。技術の進歩という時代がそうさせるのである。

予兆は、既に見受けられる。
新聞社は無論、TV局も就職ランキングから脱落しているのである。学生は、将来を見る。
「裸の王様」と化した大手メディアは、時代から取り残され、一気に凋落するのかもしれない。
御用学者・御用評論家・御用ジャーナリストも一蓮托生である。
蛇足ではあるが、トランプ大統領から叩かれているニューヨークタイムズと朝日新聞社は深い提携関係にあるが、それぞれの本社に支局を置いてロンダリングしているのである。
61人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
愛書
5つ星のうち3.0 不満足
2017年9月4日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
これも朝日、毎日の左傾批判、発行部数批判などが多く、深刻なマスコミの実態批判にはてぬるい。というよりか、分かっていないようだ。
3人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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waka
5つ星のうち5.0 追い詰められている既存メディア
2017年5月1日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
著者の渡邉哲也氏は、トランプ大統領の誕生やイギリスのＥＵ離脱を予想しており、「トランプ大統領誕生はメディアの敗北である」と述べている。
リベラル系メディアはトランプ氏に「差別主義者」とのレッテルを貼って大々的なネガティブキャンペーンを繰り広げ、直前の世論調査では「ヒラリー氏が勝利する確率は約90％」となっていた。世論調査と実際の投票結果とにこれほどの乖離が生じたのは、トランプ支持を口にすると差別主義者とみられるため、本音と建前を使い分ける”隠れトランプ”が多数存在していたからで、「ポリティカル・コレクトニス」による言葉狩りで、言いたいことを言えない社会に苛立ったアメリカ人の支持を集めたからといえる。
安倍総理は当選直後のトランプ氏に「あなたは『ニューヨーク・タイムズ（ＮＹＴ）』に徹底的に叩かれた。私も『ＮＹＴ』と提携している『朝日新聞』に徹底的に叩かれた。だが、私は勝った」と語りかけ、トランプ氏も「俺も勝った」と述べ、2人は意気投合したという。

既存メディアはもはや世論を動かすことができなくなっている。国会議事堂で安全保障法案に反対するデモを行っていたSEALDsを、一部のメディアは必死に祭り上げたものの、彼らに世論を誘導することはできなかった。マスメディアが作り上げた虚構の世論に人々が踊らされる時代は終焉したと言っていいだろう。
渡邉氏は、これまでマスメディアが持つ最大の権力は「報じないこと」だったが、インターネットの普及によって誰もが情報発信できるようになり、都合の悪いことは伏せる「報じない自由」も不可能になりつつあるなど、既存のメディアが急速に力を失っていると述べている。
既存メディアとネットの最大の相違点は既存メディアの情報の流れが一方通行であるのに対して、ネットは双方向型であるということで、それが既存メディアの弱体化が進むことになった大きな要因でもある。議論や検証が行われることによって、間違いやミスリードが発見された場合は徹底的に否定され、場合によっては嘲笑の対象にもなり得る。
今は日本の政治家もネットを通じて積極的な情報発信を始めている。これには、「切り貼りによる印象操作や捏造報道を抑制できる」「報じてもらえない事実を直接伝えることができる」という二つの効果がある。
焦ったメディアは裏付けに乏しい憶測記事を流し、真実と違う「フェイクニュース」を垂れ流す。2016年12月には、ローマ法王がメディアに対して「偽りの情報拡散は罪である」との警告を発している。トランプ政権の誕生とローマ法王の発言によって、今後はメディアの瓦解が急速に進むものと思われる。

更に、これまでも問題視されてはいたが是正されることがなかった「残紙問題」にも本格的にメスが入り始めている。「残紙」とは、売れる見込みもないのに新聞社が新聞販売店に無理やり買わせている「押し紙」と、販売店が折り込みチラシの広告代を稼ぐために新聞社から自発的に購入している「積み紙」の総称で、詐欺的行為同然のものである。
今後は残紙関連の訴訟が進むものと思われるが、裁判所が新聞社の残紙を”違法”と認めれば、大きな衝撃として、すべての新聞社、新聞販売店、広告代理店を襲うことになるだろうと述べている。

ここ3ヵ月、1400円以上のものしか「Amazonで購入」のラベルが付かず、悔しい思いをしてきました。今回もラベルなしだろうと諦めていたところ、思いがけず表示され、驚いています。改善されたのなら、喜ばしいことです。

追記：改善されていませんでした。ラベルがついたのは、1400円以上の書と同時注文したからと思われます。
86人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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築地＠
5つ星のうち4.0 スパイだらけのメディア
2017年8月19日に日本でレビュー済み
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普段からストレスが溜まるテレビや新聞の論調 本当に今年はメディアが死んだ年でした。内部で命がけで日本のメディアとして復活できないなら スパイ防止法を制定して悪いスパイを一掃して欲しいと思う方へ どうぞ
8人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
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Amazon カスタマー
5つ星のうち5.0 予言書！！(?)
2019年8月14日に日本でレビュー済み
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2017年の著書ですが、今現在(2019年)の状況を言い当てています。
今現在だからこそ読むとおもしろいです。
2人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
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ぴかこ
5つ星のうち5.0 朝日は第三種郵便物認可取り消しですね
2017年6月7日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
分かりやすく丁寧な解説で、あっという間に読んでしまいました。朝日新聞などは第三種郵便物の条件を満たしていない、NHKに莫大な余剰金があるにも関わらず値引きもせず国民から受信料を徴収し続ける…しかも平気で国益を損なうような偽りの情報を拡散する。
もう騙されませんよ、国民は！
41人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
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