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米国会社四季報2016年春夏号[雑誌] 雑誌 – 2016/4/11

5つ星のうち4.3 7
すべての形式と版を表示
アップル、アマゾン、ヤフー、グーグル、テスラモーターズ、スターバックス、コカコーラ、ネットフリックス、ナイキ…

いまや日本でも非常に身近な存在である米国企業情報を、投資家のバイブル『会社四季報』に倣ったフォーマットで、見やすくわかりやすくまとめました。
業績・財務情報はもちろん、連続増配やIoTといった投資テーマ、展開ブランド名、トップの年収、ライバル企業など企業をつかみやすくする付随情報も満載した、米国株式投資・ビジネス・研究を支援する米国企業情報の決定版です。

【掲載銘柄】
◎ニューヨーク証券取引所・ナスダック上場企業 639社
――日本で取引可能なS&P500採用全銘柄+IPO(新規公開)などで話題沸騰の新興・有力企業
◎日本で売買可能な米国上場ETF(上場投資信託)全241銘柄

【特集1】米国株個人投資家座談会
「だから米国株がいい! 私の向き合い方教えます」
(付録)米国株投資家の必見サイト

【特集2】旬のテーマで探す2016春夏有望株
「波乱相場を乗り切る注目銘柄はコレだ! 」
――フィンテック/高配当vs金鉱株/リオ五輪
(付録)投資テーマと設定銘柄一覧(テーマ索引)

【ランキング】
時価総額、売上高(営業収益)、純利益増益額、連続増配、高配当利回り、低PBR、低PER、高ROE、フリーキャッシュフロー増加率、ネットキャッシュ
【資料】
米国市場の投資カレンダー、決算発表カレンダー、前号からの変更・重要事項発生銘柄、米国50州略称と州都マップ、初心者のための米国株の基礎知識、日米株価・経済指標10年の歩み
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  1. 言語
    日本語
  2. 出版社
    東洋経済新報社
  3. 発売日
    2016/4/11
  4. すべての詳細を表示
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商品の説明

出版社からのコメント

2014年に創刊して高い評価をいただいた、米国企業情報の最新号です!

『会社四季報』の東洋経済新報社による米国S&P500採用銘柄+話題の新興銘柄と、日本で買える全ETF銘柄の厳選データブック。業態、ライバル企業から経営者の年収まで主力米国企業のすべてがわかります。米国株投資・企業研究を強力にサポートする一冊です!

登録情報

  • ASIN ‏ : ‎ B01C62UM34
  • 出版社 ‏ : ‎ 東洋経済新報社; 不定版 (2016/4/11)
  • 発売日 ‏ : ‎ 2016/4/11
  • 言語 ‏ : ‎ 日本語
  • カスタマーレビュー:
    5つ星のうち4.3 7

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上位レビュー、対象国： 日本

アマゾンカスタマー
5つ星のうち5.0 アメリカの会社がわかる
2020年3月28日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
アメリカの企業名、事業内容、経営者などのことについて、わかりやすくまとめられてあって勉強になる。
今後、米国株への投資を始めることがあれば、これを参考にしたい。紙の質も良い。毎年、出版してほしい。
役に立った
 レポート
Ren
5つ星のうち5.0 米国株投資家は必携!?
2016年5月8日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
最初の数ページのブロガー（？）の対談も参考になった。

米国株投資をやるなら、とりあえず持っておいて損はないかと。
2人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
信長貴族
5つ星のうち2.0 有利子負債も載ってない
2016年5月10日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
日本株の四季報のような数値は載ってなくて
業績は年1行、ＰＢＲやＰＥＲ、業種や業務内容が簡単に載ってます。
おおざっぱにどんな会社か分かるくらいでしょう。

同業種の日本企業が載ってるんですが、
北の方にある電力会社の同業種は北海道電力
中西部にある電力会社の同業種は中国電力
みたいにイメージで抽象的に書かれてる部分が見受けられます。

できれば
有利子負債いくらで、関連会社や取引先がどこどこみたいな具体的な内容を書いてほしかった。
載ってる銘柄も少ない。
ＥＴＦが一覧で載ってる部分は参考になりました。
10人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
ねぶじゃ
5つ星のうち5.0 日頃知る機会の無い会社情報が、kindel版はなおさら良し
2016年7月22日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
新聞に載っている外国企業を調べるために購入。kindel判を購入したが、これは正解だった。目が悪くなり虫眼鏡で読んでいる親父に勧めようと思いました。
役に立った
 レポート
キビダンゴ
5つ星のうち5.0 役にたちました
2016年6月22日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
米国株を投資する資料として購入。なかなか面白いです。若年人口が今後大きく増加する先進国はアメリカ合衆国だけ。しかも内需のＧＤＰに占める比率が高い。同じ内需主導の日本と比べたら、若年人口増が経済成長を促すと思う。そんなわけで、将来の経済の伸びを考え少しずつ投資をアメリカに移しています。日本法人がある企業も結構多く、新しい発見をしました。
2人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート